【新型Xiaomi 15T】スマホ同士の直接通話が使えるっぽい

電波が届かない場所でも通話できる仕組み

2025年9月、中国のメーカーXiaomiが発表した新しいスマートフォン「Xiaomi 15Tシリーズ」には、携帯電話の電波が届かない場所でも通話できるという機能で、正式名称は「Xiaomi Offline Communication」
従来の通信技術と少し異なる独自のプラットフォームが搭載された。

この機能は最大で約1.9km離れた相手と音声通話やテキストメッセージを直接やり取りできるとされている。
従来のスマートフォンは、携帯基地局を介して通信する仕組みのため、山奥や災害時など電波が圏外の場所では通話できなかった。この制約を超えた点が大きな注目点である。

項目	Xiaomi 15T	Xiaomi 15T Pro	今後の対応予定機種
発売時期	2025年9月26日	2025年9月26日	未発表（17シリーズなどの噂）
最大通話距離（理論値）	約1.3km	約1.9km	未定
対応機能	直接通話（Offline Comm.）	直接通話（Offline Comm.）	未定（順次拡大予定）

Xiaomi Offline Communicationを使用する設定・条件は？

対応機種同士（Xiaomi 15T または 15T Pro）でのみ利用可能。
各端末にSIMカードを挿入していること。
Xiaomiアカウントでそれぞれログインしていること。
BluetoothをONにしていること。
設定メニュー内の「モバイルネットワーク」→「Xiaomiオフライン通信」を有効にすること。

オフライン通信を支えるLoRa技術

新機能の中心にあるのが「LoRa（ローラ）」と呼ばれる無線通信技術。
LoRaは“Long Range（長距離）”の略で、少ない電力で広い範囲に通信を届けることを得意としている。
もともとはスマートメーターやセンサーなど、少量のデータをやり取りするIoT機器に使われてきた。

一般的なスマートフォンが使うLTEや5Gの電波は、携帯基地局を通じて通信を行う。一方、LoRaは異なる周波数帯を使い、スマートフォン同士が直接通信できる「D2D通信（Device to Device）」という仕組み。
つまり、基地局を介さずに相手のスマホへ直接信号を送るため、圏外でも通話が成立する。

この方式を音声通話に応用するために、Xiaomiは独自の通信方法（プロトコル）を開発したとされる。
完全に電波を使わないわけではなく、携帯電話とは別の周波数帯を使って通信している点が特徴である。

通話可能な条件と制限

オフライン通話は、すべての状況で使えるわけではない。実際にはいくつか条件がある。

通信距離は最大約1.3kmだが、建物や山など障害物があると短くなる。
使用には両方のスマートフォンに同じ機能が搭載されていることが必要。
通話だけでなく、短いメッセージの送受信も可能。
現時点では画像や動画などの大きなデータ通信には対応していない。
使用地域によっては電波の出力や周波数の規制があり、機能が制限される場合がある。

また、Xiaomiはこの機能を「非常用通信を完全に代替するものではない」と説明しており、
日常の補助的な通信手段としての位置づけにしている。

技術的な意味と社会的な可能性

スマートフォン市場では、近年スペック競争が飽和している。処理速度やカメラ性能だけで差別化するのが難しくなった中で、Xiaomiが打ち出したのは「電波が届かなくてもつながる」という新しい価値だ。

この技術が持つ意味は大きい。たとえば、次のような場面で活用が考えられる。

山登りやキャンプなど、携帯電波が届かないアウトドア環境
災害時に通信網が途絶えたときの一時的な連絡手段
コンサートやイベント会場など、通信が混雑して使えない場所

このように、非常時や特定環境での「確実なつながり」を目指す方向性が、
のスマートフォン開発に新しい方向性を示している。

日本での導入に関わる課題

ただし、日本でこの機能をそのまま利用するには課題が多い‥

日本の電波法では、無線通信に使う周波数や出力は厳しく制限されている。
LoRaのような通信も免許が必要な場合があり、出力が制限されれば通信距離が短くなる可能性がある。

また、他の無線機器との干渉を防ぐため、使える周波数帯の設定も国によって異なる。そのため、日本国内で利用できるようにするには、法律や技術の両面から慎重な調整が求められる。

新たな通信時代への一歩

「Xiaomi Offline Communication」は、単に新しい機能というよりも、通信の考え方そのものを変える試みといえる。スマートフォンが単独で通信を完結できるようになれば、災害時の命綱にもなり得る。
また、このような機能が他のメーカーにも広がれば、電波インフラに依存しない“自立した通信”という新たなスタンダードが生まれる可能性がある。